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【2025年制作】
2025年6月より労働安全衛生規則が改正され、事業者に対して職場における熱中症対策が義務付けられました。
熱中症のおそれがある労働者を早期に発見し、迅速かつ的確に対処することにより、熱中症の重篤化を防止することが目的です。
対象事業者は、「体制整備」、「手順作成」、「関係者への周知」を行わなければなりません。
本作品は、厚生労働省の資料をもとに、現場での具体的な取り組みを映像化したものです。
この内容を参考に、事業所ごとの対策を定めて作業員へ周知し、職場での熱中症対策を強化してください。
制作・著作:建設安全研究会
監修 :細川由梨(早稲田大学スポーツ科学学術院 准教授)
カラー約13分
なぜ省令改正が行われたのか、その背景について以下の3点に着目して説明します。
熱中症の恐れがある作業員を早期発見し、重篤化を防止するため、事業者に義務付けられる以下の事項について説明します。
早稲田大学スポーツ科学学術院の細川由梨准教授が、国際的に推奨される「早期からの全身冷却」が労働現場に応用された経緯や、その重要性について解説します。
いち早く被災者を発見するための体制整備として、以下3つの方法を紹介します。
熱中症のおそれがある人を発見した際、誰に連絡し、どのような措置をとればよいでしょうか。
いざという時に関係者全員が対応できるよう、被災者発見から医療機関への搬送までの措置手順の作成について解説しています。
救急搬送を待っている間にも、積極的に身体を冷却する必要があります。
ここでは、3つの冷却方法を紹介しています。それぞれ、現場の環境や人員に応じて、適切な冷却方法を選びましょう。
◆コード 6201
◆仕様 DVD
◆価格 41,800円(本体38,000円+税・送料弊社負担)
◆制作年 2025年
◆制作 建設安全研究会